IT用語である「エンドポイント」は、通信ネットワークにアクセスする末端の機器・端末（デバイス）のことです。これらはユーザーが直接触れて操作する機械であり、扱い方によってはウイルス感染やマルウェア侵入などのさまざまな被害を受けるリスクがあります。
また、エンドポイントが多様化している近年、従来のセキュリティ体制では十分と言えなくなってきていることも特徴です。そのため、あらゆる脅威から情報を守るためにはエンドポイント保護が欠かせません。
当記事では、エンドポイント保護について概要や必要な理由から、代表的なソフトウェア、実施時のポイントまで徹底解説します。
エンドポイント保護とは、名前の通りエンドポイントを保護することです。
エンドポイント保護について理解するためには、エンドポイントについての知識も欠かせません。そもそもエンドポイントとは英語で「End Point（末端の地点・ポイント）」と書き表され、IT用語としては通信ネットワークにアクセスする末端の機器・端末（デバイス）という意味をもちます。
代表的なエンドポイントとしてはパソコンやスマートフォン・タブレットが挙げられますが、その他IoT機器などもエンドポイントにあたります。
エンドポイント保護は、近年において非常に重要とされています。その背景には、「エンドポイントを取り巻く環境の変化」と「マルウェアなどの脅威の進化」が大きく関係します。
従来のエンドポイントは、オフィスに設置されている端末のみが対象とされていました。しかし、インターネットが普及しシステムのクラウド化が主流となったことや、働き方改革や新型コロナウイルス感染症の拡大防止策によってリモートワークを導入した企業も多く場所を問わず働けるようになったことから、社員が所有するスマートフォン・タブレットもエンドポイント端末としてみなされるようになります。
個人で所有するデバイスもエンドポイントとみなされるようになったことで、第三者によるサイバー攻撃や不正アクセス、情報漏えいといったリスクも比例して高まることが実情です。
また、サイバー攻撃の手口やマルウェアといった脅威は、既存のものが対策される度に進化していることも特徴です。エンドポイントの多様化も相まって、脅威の進化は急速に進んでいます。
エンドポイントの多様化には、利便性・業務効率化の向上といったメリットがある一方で、取り扱い方によっては攻撃されやすくなるため、エンドポイント保護が重要視されていると言えるでしょう。
万全なセキュリティ体制を整備するには、「エンドポイントセキュリティ対策」が重要です。エンドポイントセキュリティは、エンドポイントとなる端末に対し、あらゆるソフトウェアを用いてセキュリティ対策を行うことで、従来のセキュリティ対策とは違って情報そのものを守ります。
従来のセキュリティ対策は、ネットワークからの脅威や一定のマルウェア攻撃を防御する「ゲートウェイセキュリティ」が主流でしたが、これでは多様化したエンドポイントに考えられるリスクを防ぐことができません。また、管理範囲が広いため運用に手間やコストが発生し、業務効率にも影響を及ぼす可能性がある点が問題でした。
情報そのものを守るエンドポイントセキュリティ製品は、特定のデータ・ファイルを考えられる脅威から守るだけでなく、分析や検出、拡散防止、被害の最小限化など特定の役割をもつ製品もあります。
エンドポイント保護としてエンドポイントセキュリティを実施する際は、数ある対策手法を把握しておくことが大切です。
エンドポイントセキュリティのソフトウェアには大きく分けて「EPP」と「EDR」の2種類があり、それぞれ異なる役割を果たしています。エンドポイント保護を行いたいという場合は、まずEPP・EDRの製品を用いたエンドポイントセキュリティを実施しましょう。
ここからは、EPP・EDRそれぞれの概要や特徴を説明します。
EPP（Endpoint Protection Platform）とは、サイバー攻撃やマルウェアによる攻撃を防ぐことを目的としたソフトウェアです。「エンドポイント保護プラットフォーム」とも呼ばれます。
EPPの主な機能は、第三者による攻撃の検知や侵入元の調査・分析です。中には、マルウェアの侵入・攻撃によって破損したデータやファイルを修復する機能をもつ製品もあります。加えて、AI技術を用いた機械学習技術を取り入れている製品は既存のマルウェアだけでなく、未知のマルウェアにも対応します。
EDR（Endpoint Detection and Response）とは、エンドポイントとなる機器・端末の通信状況を継続的に監視し、不審な挙動を検知した際に通知・分析を行うソフトウェアです。エンドポイントへの攻撃を対策するEPPとは違い、EDRは攻撃されたのちのサポートを行うことに焦点をあてていることが特徴と言えます。
EDRによる通知が届いた際、エンドポイントの管理者は即座に通信状況ログを確認し、適切な対策を講じることで、攻撃被害を最小限に抑えることが可能となるでしょう。
エンドポイント保護に役立つセキュリティソリューションには、EPP・EDR以外にも多数存在します。製品を導入する際は、いくつかのポイントを押さえておくとよいでしょう。
最後に、エンドポイント保護を行おうと考えている人やセキュリティ対策に関してさほど知識を有していない人に向けて、エンドポイント保護を実施する際のポイントを説明します。
エンドポイント保護を行う際は、必ずNISCのガイドラインを理解しておきましょう。NISCとは、内閣サイバーセキュリティーセンターのことで、従来の内閣官房情報セキュリティ対策推進室をより発展させた組織です。
NISCではセキュリティガイドラインを制定しており、エンドポイントセキュリティもこのガイドラインに沿って実施することが推奨されています。情報量は多いものの、サイバー攻撃やマルウェアの侵入、さらにネット犯罪に関する最新の分析情報も知れるため、定期的に目を通しておくことがおすすめです。
エンドポイント保護を行う前は、既存システムの見直しを行いましょう。現行のシステムが時代や現在の働き方に合っていないのであれば、やみくもにエンドポイント保護を行うよりもシステムを一新する必要性のほうが高いといっても過言ではありません。
既存システムの見直しを行う際は、「働き方改革の推進や業務効率化の向上につながっているか」「現在のシステムでは、既存の脅威だけでなく未知の脅威にも対応できるか」「情報漏えいなどの重大な事案・トラブルが起きた際、被害を最小限に抑えられるか」といった点に着目することが大切です。
エンドポイント保護を行う際は、自社に適したソフト・サービスを選びましょう。エンドポイントセキュリティにおすすめの製品には、法人向け・個人向けといった大まかな違いだけでなく、搭載機能や操作性、サポート体制などあらゆる項目に違いがあります。
セキュリティソフト・サービスを選ぶときは、「コスト」「機能性」「操作性」の3点を重視しましょう。しかしこのとき、なるべく安価に・なるべく高機能でといった条件で選ぶことはおすすめしません。自社の状況を確認した上で、「何を求めるのか」「絶対に譲れない機能が何か」を考えて適切なソフト・サービスを選ぶようにしましょう。
エンドポイント保護とは、エンドポイントを保護することです。エンドポイント保護を行うなら、既存システムを見直した上で、ガイドラインに沿ったエンドポイントセキュリティを行うことが大切です。また、万全なセキュリティ体制を構築するなら、自社に適切なソフト・サービスを選ぶことも欠かせません。
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